IT技術者の求人倍率は2021年では9.17倍（*）にまで高騰しており、採用市場ではIT人材の争奪戦が加熱しています。
IT人材を採用すれば、DXは推進され、自社の課題は解決するのか？
社内ITを推進するEnterprise ITセンター 副センター長の海田によると「それだけでは難しい」とのこと。
本記事では、「DX推進において、IT人材確保より大切なこと」について海田に聞いてみました！
社内DXを検討している方々の参考になれば幸いです。
DXに必要なのは、画期的な技術ではなく、「現場に馴染むシステム」
私は、現職以前に、金融・行政・小売など様々な業界のシステムにエンジニアとして携わってきました。その時の経験も踏まえますと、仮にITに明るい人材を採用しても、企業課題をデジタルで解決していくのは難しいのでは ……と考えています。なぜなら課題を解決するには、課題の背景にある 業務の流れや仕組みを理解する必要があるからです。
新たに採用された人材にとって、これに即応は難しいと思いませんか？
今を変えようと一足飛びにシステムを導入しても現場がついてこられないし、変革がかえって業務負荷となって生産性に影響することもあり、なにより使い慣れた仕組みを改めることへの抵抗感もあると思います。
IT人材の確保や外部への業務改善依頼の前にするべきこと
こうしたDXに向けた変革と現状の隔たりを乗り越えるためにまず必要なことは、今の業務を知る現場に身近なITツールで業務改善に取り組んでもらい、DXへの自発性を「現場から」生むことです。
例えば、社員がエクセルのマクロ等を駆使して業務の自動処理化を実現していたとします。こういった現場から生まれた効率化のアイディアは、業務進行に最適化されているため他の社員も取り入れやすいことが多い。
そういった社員が独自に行っている業務改善ノウハウを拾い上げ、マニュアルとして現場に導入すれば生産性は向上するし、「身近なITツールで工夫すれば便利になる」という成功体験が、現場に自発的な改善欲を生みます。
DX推進者は現場から生まれる
既存に無い仕組みや人材を外部から調達しても、現場に「便利にしたい」という自発性がない限り、課題が解決された実感を得られず、導入した仕組みも使ってもらえません。
これでは現場の課題をデジタルで解決することは難しい。
IT人材は、あくまで現場から生まれた改善案を形にする「技術者」です。
DXの推進に必要なのは、現場の業務を知り「業務を改善したい」という意欲をもった人物。 DX推進者は現場から生まれる、と私は思っています。
推進者がいてこそ、技術が活き、現場に最適化されたDXが生まれるのではないでしょうか？
DXを推進するのに何から手を付けるか悩ましい状況の場合は、現場と一緒に身近なITツールで業務改善に挑戦するくらいのスロースタートでも大丈夫！
現場に「DXは自分たちで始めるもの」という気づきが生まれたら、DX推進の第一歩。
ITに明るい人材の確保や外部への業務改善依頼はそれからでも遅くないと思うんですね。
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本記事のインタビュイーである海田は、TwitterでもDXや社内ITについて発信を行っています。
